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長期間で見ると世界の観光需要は増加する。旅行銘柄も仕込んでおきたい。

経済産業省の「通商白書」(2009)の定義にならうと1家計あたりの年間可処分所得が5,000ドル~35,000ドルある家庭が「中間層」、35,000ドル以上が「富裕層」だそうです。

さらに上位中間層とは、1家計あたりの年間可処分所得が15,000ドル~35,000ドルある家庭です。

上位中間層は、市場経済を楽しみ、様々な家電製品を購入し、医療、教育などのサービス支出を増加させ、週末や夏期・冬期の長期休暇にレジャーを楽しむ余裕のある人々です。乗用車を購入することも上位中間層入りの一つの目安となっています。2010年から2030年までの推計では、上位中間層は新興国を中心に2.5億人から8.9億人へと爆発的な増大を達成する見込みだそうです。

下図は2010年~2030年における上位中間層の推移です。

上位中間層の推移(2010年~2030年)新中間層獲得戦略 新中間層獲得戦略研究会より

上位中間層が増えることで日本に旅行に来る外国人も増加していくと考えられます。

オリックスグループによると2017年から2037年の世界の中間所得層人口は30億人から50億人に増加する見込み(下図)です。具体的な一人当たりの旅行回数は2017年で中国0.4回/年、インド0.1回/年ですが、2037年には中国1.4回/年、インド0.4回/年にそれぞれ3.5倍、4倍に増加するそうです。

オリックスグループの強みと今後の成長戦略 2019年12月13日より

実際に訪日外国人の推移は、2010年には1000万人にも満たなかったのですが、2019年には3000万人越えと、3倍以上に増加しています。

 年別訪日外国人数の推移(1964年以降) JTB総合研究所HPより

旅行関連銘柄と言えども、日本航空やANAホールディングスなどの空運業やホテル・宿泊業から航空機リースや空港運営まで多岐にわたっています。

今は新型コロナウィルスの影響により、世界の旅行需要はほぼ壊滅的かと思いますが、コロナにも打ち勝ったとして、長期的にみると需要は増加していくことはほぼ確実です。

今、旅行銘柄に投資することは勇気がいることですが、絶望の中で買った銘柄は株価も割安になっていて後に大きく成長することが多いです。長期的な視点で旅行関連銘柄の買い付けも考えていきたいです。

下記の記事で航空機リースを行っている三菱商事と航空機リース・空港運営を行っているオリックスグループについて紹介しています。合わせてご覧ください。

98%の減配を行い、株価が割安になっているホテル主体リートのインヴィンシブル投資法人について、以下の記事で紹介しています。

何かしら皆様の参考になれば幸いです。